自動運転車関連9銘柄 安倍政権もインフラ整備を後押し

自動運転車関連9銘柄 安倍政権もインフラ整備を後押し
ZAKZAK2014.09.18

http://www.zakzak.co.jp/economy/investment/news/20140918/inv1409181531001-n1.htm


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主な自動車関連銘柄


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米国の高速道路走行用の自動運転技術を備えた試作車(トヨタ自動車提供・共同)


 株式市場で「自動運転車」への注目度が高まっている。既に8月下旬には一部銘柄が人気化したが、「テーマの新しさや裾野の広い自動車関連の分野であることを考慮すると、まだまだ注目余地は大きい」(市場関係者)との見方が強い。

 自動運転車とは、高度道路交通システム(ITS)との連動や、カーナビゲーションの高知能化によって、文字通り目的地まで「自動で運転する」車のこと。

 テレビCMなどで話題の衝突被害軽減ブレーキシステムや車間距離の自動制御システムなど、単一機能では既に実用化されているものもあるが、これらを融合して車に自動で運転してもらおうという話である。

 安倍晋三政権の成長戦略にも自動運転の開発推進が盛り込まれており、国土交通省では2020年初頭の高速道路本線上での自動走行を目標に掲げている。今後、政策の後押しでインフラ整備が進む可能性が高く、これが株式市場でも注目されているゆえんだ。

 米グーグルでは、公道での走行実験を重ね、2017年にも実用化を目指しているが、国内勢も負けてはいない。

 昨年10月の「シーテックジャパン」で、国内で初めて自動運転車を一般公開した日産自動車は、今年7月に最新の自動運転技術の投入スケジュールを発表。車線内の走行を自動化するシステムや高速道路での走行を支援するシステムを含め、今後4年間にわたって市場に投入するという。

 トヨタ自動車では自動運転技術を利用した高速道路における次世代の高度運転支援システム「オートメイテッド ハイウェイ ドライビング アシスト」(AHDA)を開発し、10年代半ばに商品化することを目指している。AHDAは、昨年10月の「第20回ITS世界会議東京2013」に出展され、首都高速道路で公道デモが実施されている。

 電機メーカーのソニーも、自動車が走行中に周囲の状況を確認する「目」に当たるカメラ用の画像センサーに参入すると報じられた。

 「今後も自動者業界やエレクトロニクス業界を巻き込んで、開発競争が激化するのは確実」(投資情報サイト)とされ、市場でも話題には事欠かないだろう。